日本とインドとの間では、租税条約が締結されていて、非常に特殊な税金の取り扱いとなっています。
日本の会社がインドの会社にソフトウエアの制作などを依頼して、その対価の支払いをインドの会社にする場合、日本の会社で源泉徴収をする必要があるのです。
このことを知らずに、実際に源泉徴収をしていないクライアントがありました。
社長に源泉徴収が必要である旨の説明をしましたが、インドの会社になかなか理解してもらえず、そのままズルズルと時間だけが経過していました。
そこにタイミングよく税務署から調査の連絡が入ったのです。
★納税者
「税務署から税務調査に入りたいという連絡がありました」
■会計事務所
「え～ 調査ですか・・・」
★納税者
「源泉税の調査ということです・・・」
■会計事務所
「源泉税・・・」
「ピンポイントだな・・・」
★納税者
「懸案のアレ目当てですかね？」
■会計事務所
「間違いないですね」
★納税者
「は～ 参ったな～」
■会計事務所
「いや～ 参りましたね・・・」
「あまりにもタイミングが良すぎますね」
★納税者
「ん～ なんでこのタイミングなのかな・・・
つづく
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