ROE、自己資本比率などの言葉が紙面を賑わせていますが、これらは経営指標と言われ、会社の経営成績や財務状況を分かりやすく数値化したものです。単純な数値化により期間ごとあるいは会社間の比較が容易になります。
自己資本に対する税引後利益の割合を言います。自己資本とは資本金＋剰余金で表され、出資した株主への帰属分ということで株主資本とも言います。これに対し他人より調達した資本つまり負債を他人資本と言います。自己資本と他人資本を合わせて総資本といい、貸借対照表の貸方合計で表され、資産である借方合計と一致します。
税金を差引いて最後に残った税引後利益は株主への配当支払の源泉となることから、原則的に株主に帰属します。そのためROEは、株主の出資持分に対しどれだけのリターンが期待できるのかという投資収益率を表すことになります。
総資産（総資本）に対する利益の割合を言い、総資産営業利益率、総資産経常利益率、総資産純利益率があります。
この指標は企業に投下された総資本（総資産）が利益獲得のためどれだけ効率的に利用されたかを表し、利益率の改善や資本の効率利用（売上高の増加）により高めることができます。
企業は資本を投下-運用し、回収したものをさらに投下-運用する、というサイクルを繰り返して利益をあげます。この指標は、投下された総資本が何回売上高として回収されたかを表すことにより、投下資本が効率的に運用されたかを示すものです。
自己資本と他人資本を合わせた総資本に対する自己資本の割合を表す指標です。
自己資本は他人資本と異なり返済義務が無く、経営にとって安定的な資金源であるため、自己資本比率が高いほど経営の安全性が高いということになります。
１年内に現金化できる資産（流動資産）と１年内に支払う負債（流動負債）との比率で、短期的な支払能力を示す指標です。
流動比率が高いほど支払能力があることになりますが、高すぎると資金が滞留し効率的な運用が図られていないことも考えられます。
負債に対する自己資本の割合で表される指標です。
返済義務の無い自己資本の充実度を計るもので、低ければ低いほど財務の安全性が確保されていることになります。
売上高と総費用が合致し、利益も損失も生じない状況を損益分岐点、その際の売上高を損益分岐点売上高と言います。
売上高から、売上高に比例して増加する変動費を除いた利益（限界利益）と、売上高に比例せず発生する固定費がイコールとなる計算式を用います。この計算式による経営分析を損益分岐点分析（CVP分析）と言います。
無断転用・転載を禁止します。
